Apple Card（アップルカード）は2025年現在発行できる？現状や特徴を紹介

投稿日：2025年4月15日

2019年3月25日、Appleのスペシャルイベントで「Apple Card（アップルカード）」の詳細が発表されてから日本では間何も進展していなApple card。「いつ販売されるんだ」「Apple信者だから早く作りたい」という方も多いでしょう。

今までのクレジットカードとは一線を画すApple Cardですが、現在もアメリカ在住者しか作ることが出来ないため申し込みもできない状況が続いています。

本記事ではApple Cardについての現在の情報や、Apple Cardの基本情報・メリットについて分かりやすく解説しながら「日本でも作れるようになる？」という疑問にも答えていきます。

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目次 [表示]

【結論】Apple Cardは日本でまだ使えない（2025年4月現在）

Appleが提供するクレジットカード「Apple Card」は、2025年4月現在、日本では利用できません。

アメリカではすでに一般的に利用されており、Apple製品との親和性やキャッシュバック特典で人気を集めていますが、日本国内では未対応のままとなっています。

現在の対応状況（日本は未対応）

Apple Cardは2019年にアメリカでサービスを開始して以降、現在も提供地域はアメリカのみとなっています。

日本国内のAppleアカウントではApple Cardを申し込むことができず、Walletアプリにも表示されません。

2025年4月時点でApple Cardの対応国は拡大されておらず、日本はサービス対象外です。また、VPNやApple IDの国設定を変更したとしても、日本の住所・電話番号・金融機関を用いた登録は不可能です。

Apple公式の発表内容

AppleはApple Cardのグローバル展開について、2025年4月現在、具体的な発表をしていません。

Apple公式サイトやApple Newsroom（プレスリリース）にも、日本を含む新たな対応国に関する明確なロードマップやリリース予定の記載はありません。

Apple Cardは米ゴールドマン・サックスとの提携によって発行されており、米国の金融ライセンスに基づいて運用されています。そのため、他国で展開するには金融規制への対応や新たなパートナー銀行の選定が必要となります。

日本で使えない理由

Apple Cardが2025年4月現在も日本で提供されていない背景には、下記4つの要因が考えられます。

金融規制とパートナー銀行の課題
Apple Payでの利用に制限がある
物理カードの非接触決済非対応
Appleの日本市場戦略は不透明

金融規制とパートナー銀行の課題

Apple Cardが日本で発行・提供されていない最大の理由の一つは、国内の金融規制に対応する必要がある点です。

日本ではクレジットカード事業を行うために、金融庁の認可や各種法令への対応が求められます。

現在Appleが提携している米国の銀行、Goldman Sachsは日本市場で小売向けカード事業を行っていないため、新たなパートナー銀行を探す必要がありその準備が整っていないと考えられます。

Apple Cardは非常に限定的なサービス

実際にAppleは、アメリカ以外ではApple Cardを展開していません。世界的に見ても、非常に限定的なサービスなのです。

Apple Payでの利用に制限がある

たとえApple Cardをアメリカで発行し、日本に持ち込んだとしても、Apple Pay経由での利用には制限があります。

特に日本国内のApple Storeでは、Apple CardをApple Payを通じて使うことができないケースが確認されています。

これはPOS（ポイント・オブ・セール）端末がApple CardによるApple Pay支払いを受け付けていないためです。このような状況下では、物理カードを使って支払う必要があります。

持ち込んでも使えない可能性

海外発行のApple Cardを持ち込んでも、日本国内で使えるとは限りません。

物理カードの非接触決済非対応

Apple Cardの物理カードは、非接触決済に対応していないという技術的な制限もあります。

日本国内では、iDやQUICPay、Suicaなど非接触型決済が広く普及しているため、タッチ決済に対応していないカードは不便に感じられる場面が多くなります。

結果として、日本での実用性はかなり低いと言えるでしょう。

Appleの日本市場戦略は不透明

Apple公式サイトやNewsroomでも、日本への対応計画は明示されていない状況です。

日本市場ではすでに多様な決済手段が定着しており、それらとの競合や提携の難しさも影響していると見られます。

こうした背景からApple Cardの日本導入は依然として未定であり、実現までには時間がかかる可能性があります。

使えるようになる見込みは立っていない

Appleのサービス展開は、特定の国で先行してテストし、成功事例を確認してから他国に展開するケースが多くあります。日本は次の候補国になりうる可能性もありますが、慎重な動きになるでしょう。

Apple Cardとは？

apple card（アップルカード）
2025年4月現在も日本でのサービスが未定なApple Cardですが、カードの基本情報を紹介します。

Apple Cardの基本情報

発行元	ゴールドマン・サックス
ブランド	Mastercard
発行対象地域	アメリカ国内限定
年会費	無料
物理カード	チタン製の物理カードあり（NFC非対応） Apple Pay対応端末での非接触決済が基本

Apple Card（アップルカード）とは、iPhoneを販売するAppleが手がける全く新しいクレジットカードです。

Appleがアメリカの金融グループであるゴールドマン・サックスおよび国際ブランドのMasterCardと提携・発行するもので、2019年8月にアメリカでサービスが開始しました。

アメリカでの提供開始と現在の状況

Apple Cardは、2019年8月にアメリカで正式にサービスを開始しました。

初期は招待制でしたが、まもなく一般向けにも開放され、現在ではiOSデバイスを持つアメリカのユーザーであれば誰でも利用可能となっています。

提携銀行であるゴールドマン・サックスが発行業務を担っており、Apple Payとの深い統合が特徴です。

2025年4月時点においてもApple Cardの提供地域はアメリカのみとなっており、日本を含む他国では未対応。

Apple IDをいじっても×

Apple IDの地域をアメリカに設定しても、Apple Cardは発行できません。米国内の住所とSSN（社会保障番号）が必要です。

なぜ日本で注目されているのか

Apple Cardは日本ではまだ使えないにもかかわらず、多くのiPhoneユーザーやテクノロジー愛好者の間で関心を集めています。

その理由の一つは、Apple Payを中心としたキャッシュレス決済が日本でも急速に普及している中で、Appleが提供する公式のクレジットカードがどのような体験をもたらすのかに注目が集まっているためです。

また、リアルタイムの支出管理、プライバシー保護に配慮した設計、そしてシンプルで使いやすいインターフェースは、日本の現行クレジットカードとは一線を画すものとして評価される傾向にあります。

さらに、Apple Cardは年会費が無料で、発行手数料や遅延損害金、海外利用手数料も発生しません。このような低コストで利用できるクレジットカードは非常に珍しく、特にコストを抑えたいユーザーにとっては魅力的です。

日本のクレジットカードと一線を画している

Apple Cardの利用履歴はカテゴリごとに色分けされ、視覚的に「何にいくら使ったか」が一目で分かる設計になっています。さらに注目すべきは、年会費や手数料が一切かからないというコスト面の魅力です。具体的には、年会費・発行手数料・遅延損害金・海外利用手数料がすべて無料。これは日本のクレジットカードと比較しても極めて珍しい条件です。

Apple Cardは日本でいつから使える？

Apple Cardが日本で使えるようになる可能性はあるのか、この見出しで紹介します。

これまでの報道まとめ

Apple Cardの日本展開に関しては、これまでに複数の経済系メディアが取り上げていますが、その多くは予測や憶測の域を出ていません。

Apple自身が日本での導入を明言したことは一度もなく、公式発表は2025年4月現在も存在していないのが実情です。

たとえば2020年以降、「Appleが国際展開を検討している」といった報道は見られるものの「日本」が具体的な対象として挙がったことはありません。

日本で導入される可能性はある？

Apple Cardが将来的に日本で導入される可能性はあります。

iPhoneの普及率が非常に高い日本では、Apple Cardが提供するシームレスな操作性や即時キャッシュバックの特典は、消費者にとって大きな魅力となるでしょう。

Apple Cardのような“Apple製品との親和性が高いカード”は、Appleユーザーとの相性が非常に良く、デバイス連携を重視する人には特にメリットがあります。

また、日本国内においてAppleは「Apple Card」という商標登録をすでに取得済みです。これは将来的な国内展開を視野に入れた準備の一環の可能性があります。

商標登録を済ませたのはいつ？

「Apple Card」「Apple Cash」は、2019年7月19日に出願され、商標公報により公開されたのは7月30日です。

提携先候補と障壁

Apple Cardの発行元であるゴールドマン・サックスですが、同社はすでにAppleとのパートナーシップを段階的に解消する方針を示しており、今後は他の金融機関との提携が検討されています。

特に、JPモルガン・チェース（JPMorgan Chase）は新たな有力候補として注目されています。

JPモルガンはApple Payの初期パートナーであり、Appleの預金資産の管理にも関与しているため、技術的・戦略的な親和性が高いとされています。

金融規制と商習慣の違い

日本の金融業界には、貸金業法や割賦販売法、個人情報保護法といった厳格な法制度があり、Apple Cardのような即時発行型・アプリ中心のカードサービスには慎重な対応が求められます。

また、Apple Cardの特徴である「キャッシュバック制度」は、日本のクレジットカード業界ではまだ一般的ではなく代わりにポイント還元が主流です。

恒常的なキャッシュバックは事業者側にとって負担が大きく、日本市場にそのまま適用するのは難しい可能性があります。

キャッシュバックよりもポイント還元？

日本では「Tポイント」「dポイント」「楽天ポイント」などのポイント経済圏が根強く、キャッシュバックよりも“ポイントでお得感”を出すほうが消費者には馴染みがあります。このような事情から、Apple Cardの仕組みをそのまま日本市場に導入するのは難しいのではと考えられます。

決済インフラとの整合性

日本の非接触決済インフラは、主にFeliCa技術に基づいており、Apple PayもiDやQUICPayといった日本独自のサービスと統合されています。

一方で、Apple CardはNFCベースのEMVに対応しているものの、非接触対応の物理カードではないため、日本のPOS端末との互換性に課題が生じるケースもあります。

たとえば、日本国内のApple Storeにおいても、Apple Pay経由でのApple Card決済が通らず、物理カードの使用が必要になるという報告があります。

競争環境の激化

日本ではPayPay、d払い、楽天ペイといったQRコード決済サービスが広く普及し、積極的なキャッシュバックキャンペーンによってユーザー基盤を拡大しています。

Apple Cardがこれらのサービスに対抗するには、日本のユーザーにとって明確なメリットを提示しなければなりません。

特に日本では「ブランド」や「特典内容」が選択の決め手になる傾向があるため、Appleならではの利便性やセキュリティ機能を強調する必要があるでしょう。

Apple Cardのメリットとは？

ここではApple Cardのメリットを8つ紹介します。

年会費・手数料が無料

Apple Cardは年会費が無料で、発行手数料やキャッシング手数料、海外利用手数料、遅延損害金などの各種手数料も一切かかりません。

コストを気にせず利用できる点が大きな魅力です。

Apple Pay利用時・Apple製品の購入で還元率アップ

Apple Pay利用時は還元率が2.0％となり、Apple製品の購入時なら3.0％になるという点が、Apple Cardの発表で日本のユーザーに最もインパクトを与えた特徴です。

Apple製品は家電量販店で購入しても割引が少ないため、3.0％還元で購入できるのは大きな魅力となります。

Apple製品購入時	還元率3.0%
Apple Payで支払い	還元率2.0%
Apple Pay以外での支払い	還元率1.0%

現在、日本国内で発行されているクレジットカードの一般的な還元率は0.5%といわれ、1.0%を超えるカードは高還元カードと呼ばれています。

ところが、Apple CardではApple Payで支払うと高還元カードの倍の還元率2.0%となり、Apple製品の購入時には3倍もの還元率となるのです。

Apple Payを利用しない（介さない）支払いでは1.0%還元となりますが、それでも楽天カードやオリコカードザポイントなどの人気カードに並び、高還元カードの部類に入ります。

ほかクレジットカードと比べても高い還元率

日本で発行されているカードの中で通常還元率が2.0%になるのは一部のリボ払い専用カードぐらいのため、Apple Cardが日本で発行された場合の還元率は国内トップクラスです。

一般的なクレジットカードの還元率	0.5%
高還元カードと呼ばれる還元率	1.0%～
Apple Cardの還元率	1.0%～3.0%

Apple Payはコンビニやガソリンスタンド、量販店など多くの場所で使えるように日本国内でも普及しているため、Apple Cardが日本でも使えるようになると多くのユーザーが現在よりも多くの還元を受けられることになるでしょう。

バーチャルカードと物理カードの両方が存在する

Apple Cardには、Apple Pay向けの「バーチャルカード」と、チタン製の「物理カード」の両方が存在します。

Apple Payでの支払いにはバーチャルカードを使用し、Apple Payが使えない場所やサービスでは物理カードを使って支払いが可能です。

物理カードの素材に用いられているチタンは電波を通さないため、カードをかざして支払いを行う非接触通信には対応していません。

キャッシュバックで即日還元が受けられる（Daily Cash）

Apple Cardなら、使ったその日にキャッシュバックで還元が受けられるのもメリットです。

現在、日本で作れるクレジットカードは後日ポイントが付与され、多くのカードはポイント交換の手間もかかります。

例えばApple Cardなら、Apple Payで決済を行った当日にキャッシュバックされる「Dalily Cash」となるため還元額をすぐに利用でき、ポイント交換の手間もかかりません。

キャッシュバックによる還元は、Walletアプリ内のApple Cashに行われます。

手間がかからないのが魅力

Daily Cashはポイントではなく「現金」としてWallet内のApple Cashにチャージされます。ポイント交換などの手間が不要で、即日次の支払いに使える利便性が支持されています。

高いセキュリティ

Apple Cardのカード券面にはカード番号や有効期限、CVVやCVCとも呼ばれるセキュリティコードの記載がなく、署名欄（サイン欄）もありません。

カード番号などの情報は内蔵されているICチップの中なので、全ての情報がオープンになっている従来のカードとは違って、スキミングが行われない限りカード情報は守られます。

ICチップ自体も従来の磁気ストライプより安全性が高いため、Apple Cardはセキュリティ面でも安心です。Apple Payで使用するバーチャルカードも、カード番号はiPhone端末ごとに発行されます。

指紋認証のTouch IDまたは顔認証のFace IDを使って本人認証を行い、決済ごとにセキュリティコードが発行されるため、物理カード・バーチャルカード共に安全性が高いのも特徴です。

iPhoneから申し込みが可能

Apple Cardの申し込みはAppleが提供するWalletアプリから行い、入会審査をクリアすればカードが発行されます。

iPhoneでの利用を想定したカードのため、Androidのスマートフォンでは使えません。

AndroidではApple Payも使えず、Appleのアプリで提供されるサービスも利用できないため、物理カードがあってもApple Cardの機能を最大限に発揮することは難しいでしょう。

Appleユーザーのためのクレジットカード

Apple CardはiPhoneユーザー専用。AndroidスマートフォンではApple Pay自体が使えないため、Apple Cardのバーチャル機能は利用できません。Android端末を使っている場合は、Apple Cardを最大限に活用するのは難しいでしょう。

Apple Payとの相性

Apple Cardは、Apple Payとの統合を前提として設計されたクレジットカードであり、両者の相性は非常に高いといえます。

Apple Cardは主にiPhoneやApple Watchの「Wallet」アプリを通じて利用され、物理カードを使わなくても、非接触決済・オンライン決済・アプリ内決済などをすべてApple Payで完結できます。

即時発行・即時利用

申し込み後、審査に通過すれば数分以内にWalletアプリに追加され、すぐにApple Payで使い始められます。

セキュリティの強化

物理カード番号を使用せず、デバイス固有の番号とワンタイムトークンで決済が行われるため、安全性が高い。

支出管理の一元化

Walletアプリ内で利用履歴やキャッシュバック、返済状況などを視覚的に確認でき、家計管理が容易。

Apple Payの利用でキャッシュバックが最大に

Apple CardをApple Payで使用すると、通常の支払いよりも高いキャッシュバックが得られます。

Apple製品やApp Storeなど	3%キャッシュバック
Apple Payを使ったその他の加盟店での支払い	2%キャッシュバック
物理カードを使った支払い	1%キャッシュバック

具体的には、Apple Payを介して支払うと2%のキャッシュバックが得られ、Apple製品やサービスの購入時には3%のキャッシュバックが適用されます。

このキャッシュバックは「Daily Cash」として即座に反映され、すぐに利用可能なのが魅力です。

日本で使えるApple系おすすめ決済サービス【代替案】

Apple Cardのサービスが未定のため、代替案として利用できるサービスを紹介します。

Apple Payと日本の主要クレジットカードの連携

日本では、Apple Payに国内発行の多くのクレジットカードやデビットカードを登録することが可能です。

Apple Payに登録したカードは、iPhoneやApple Watchを使ったタッチ決済（NFC決済）や、ネットショッピングでのApple Pay決済に利用できます。

Apple Cardのようなキャッシュバック特典はありませんが、日本では各カード会社が独自のポイント還元サービスを提供しているので、普段使いに十分便利です。

一部対応していない支払い方法も

一部、VisaブランドのカードはApple Payで「QUICPay」や「iD」による非接触決済に対応していないケースがありますが、アプリやオンライン決済での利用は可能です。

QUICPayやiDなどの非接触決済サービス

Apple Payは、日本の主要な非接触決済サービスである「QUICPay」や「iD」と連携できます。

これらは、コンビニ・スーパー・ドラッグストア・飲食店など、日本全国の多くの加盟店で利用可能です。

QUICPay	主にJCB系カードで利用される非接触決済
iD	主にNTTドコモ系・三井住友カード系で利用される非接触決済

Apple Payにクレジットカードを登録すると自動的にQUICPayまたはiDとして設定される場合が多く、端末をかざすだけでスムーズに支払いが完了します。

Apple Cardのタッチ決済と近い感覚で使える点が魅力です。

交通系ICカードとの連携（Suica/PASMO）

Apple Payは、日本の交通系ICカードである「Suica」や「PASMO」にも対応しています。

これらをApple Payに追加すれば、電車やバスの乗車はもちろん、コンビニ・自販機・店舗などでも非接触決済が可能です。

さらに、SuicaやPASMOはApple Payを通じてチャージやオートチャージ設定も可能。日常の交通利用だけでなく、便利なキャッシュレス体験を日本でも実現できます。

まとめ！Apple Cardの今とこれから

Apple Cardはその高い還元率やApple製品との親和性から、日本でも注目を集めているクレジットカードです。

しかし2025年4月現在日本ではまだ利用できず、正式な提供時期も発表されていません。

米国ではApple Payとの連携による利便性や即日キャッシュバックといったユニークな機能が高く評価されていますが、日本国内では制度上の課題や提携先の不在などが普及の障壁となっていることが考えられます。

今後の展開については、Appleや提携企業の動向を注視する必要があります。

それまでは、Apple Payに対応した日本国内のクレジットカードや非接触決済サービスを活用することで、Apple Cardに近い体験を得ることが可能でしょう。

続報があり次第追記します。

アメリカのアップルカード＞＞Apple